組合員プロフィール

理事長
守田 徹 Toru Morita

元大手広告会社プロデューサー、マーケティング会社代表を経てコンサルテイング業、
(株)流通戦略総合研究所設立に参加。
繊維会社、食品会社、洋酒メーカー、家電メーカー、などのマーケテイング戦略およびプロモーションの企画・実施、およびアパレルメーカーのブランド構築とブランデイング戦略、アパレル企業の上場IRなど実績多数。
現在はEC(電子商取引)や人材活用ビジネスのマーケテイングおよびプロモーションを中心に課題企業のコンサルテイングのコーディネーション、プロデュースを主たる業務とする。

理事
岡積 正夫 Masao Okazumi

(株)流通戦略総合研究所代表取締役社長。元キャラクター最大手企業にて情報システム部部長などを経験。

在職中の主なプロジェクト
東証2部・1部上場、物流と財務会計の完全連携、POS、本社移転・ファイリングシステム、基幹システム・アウトソーシング、テーマパークシステム構築など。

1998年退社。上場企業3社他10社のCIO補佐、顧問、京都大学大学院経済学研究科非常勤講師「ベンチャービジネス論」。慶応大学SFC研究所講師「プロジェクトマネージメント」、(財)ソフトウエア情報センター:情報システム政府調達に係るSLA研究会委員。情報サービス産業委託取引政府調達に係る研究会委員。地方自治体行政情報システム再構築・最適化支援、IT調達方法見直し支援。地方自治体内新データセンター構築・民間委託化事業支援。一般企業(流通、製造、サービス、通信)戦略・構造改革・システム最適化支援など多数実績あり。

理事
藤野 宣明 Nobuaki Fujino

元大手GMS(チエーンストア)取締役、立地開発、商品本部、東北エリア店舗統括責任者など歴任。
服飾雑貨商品開発、基礎化粧品メーカーの流通戦略、アパレル企業の物流戦略およびブランド構築など実績多数。
現在は課題企業の事業計画立案と実施、流通戦略、ロジスティックシステム構築を中心に活動。

監事・チーフコンサルタント
粕谷 義和 Yoshikazu Kasuya

粕谷公認会計士事務所代表。
公認会計士(登録番号10181) 税理士(登録番号73959)

監査法人による会計監査、株式公開業務経験を経て、会社法監査およびコンプライアンス等の任意監査をはじめ各種企業の税務・会計顧問を中心に活動。
各種企業の経営改善指導、上場支援、企業価値及びM&A評価、事業承継や不動産活用に関する講演活動、執筆活動(新日本法規出版社非公開株式の評価と実務共同執筆)等も行っている。

顧問
北島 一雄 Kazuo Kitajima

元大手GMS(チェーンストア)常務取締役を経て、IT企業、アパレル企業、化粧品会社、流通業などのコンサルタント、役員、顧問などを歴任。
経営改善指導、上場支援、企業価値評価、事業承継、企業統合、ブランド構築など実績多数。
それらに加え現在は新規事業計画、ロジスティック戦略、事業の統廃合、M&A、人材の再活用、人材交流などのビジネスプロデュース、コンサルティング。

チーフコンサルタント
小口 日出彦 Hidehiko koguchi

(株)パースペクティブ・メディア代表取締役社長、日経コンピュータ誌記者、日経BP社ニューヨーク特派員、日経BP本社事業開発部、日経E-BIZ編集長、日経ベンチャー編集長、パブリックビジネス・リポート編集長などを経て独立。マーケテイング全般、ITビジネス全般、商品開発、ブランド構築、広報・宣伝などのプロモーション戦略、ネットビジネスなどの研修とコンサルティング。

チーフコンサルタント
伊藤 哲男 tetsuo ito

株式会社フェニックス・アカウンティング・グループ 代表取締役
表参道税理士法人 代表社員
公認会計士(日本・シンガポール) 税理士
公認会計士として国内大手監査法人及び米国大手監査法人における会計監査業務及びコンサルティング業務を経て独立。 会計監査の他、会計税務関連コンサルティング、M&Aサポート、CFO委託業務等を幅広く提供する。国際業務として、クロスボーダーの事業展開、M&Aに対するサポートも実施し、 日本企業の海外進出および海外企業の日本進出をサポートしている。

チーフコンサルタント
齋藤 貴加年 takatoshi saito

APMジャパンコンサルティング(インドネシア) 代表取締役社長
表参道税理士法人 代表社員
株式会社フェニックス・アカウンティング・グループ パートナー
1995年慶応義塾大学文学部卒。KPMGセンチュリー監査法人(現あずさ監査法人)にて監査業務に携わったのち、ITソフトウェア開発会社を経て、表参道税理士法人代表社員に就任。総勢10名程度の体制を構築し、税務業務、監査業務、株価算定業務、調査業務等を手掛けている。2011年よりインドネシアに事務所展開し、日本企業の現地進出サポートに注力している。

シニアコンサルタント
篠原 博 hiroshi shinohara

1970年からIT業界でシステムエンジニアとして、国内航空会社のネットワークシステム開発、大手新聞社の電算写植システム開発、通信メーカーではデジタル多重化伝送通信システム開発など、幸運にも日本初、世界初のプロジェクトに従事。1991年、一部上場企業の制御メーカー子会社、代表取締役社長に就任、半導体、燃料電池などに関する事業を展開。
その後、個人事業主の業務支援を行う首都圏コンピュータ技術者協同組合(2007年10月株式会社に組織変更)にて理事、取締役。

現在は、エンジニア向けセミナー、個人事業主のための起業・事業の支援、また、エンジニアのメンターとして各種相談役、コラムニストして「技術立国への復活」を@ITエンジニアライフに連載中、そのほか、シニアによるシニアのためのビジネス研究会(シニアBiz研)を立ち上げシニア人財ビジネスコーディネーターとして活躍中。

事務局長
矢野 嘉章 yoshiaki yano

アスノシステム株式会社 取締役

2002年にシステム開発会社を設立。主に企業向け情報システムの構築や会議室に特化したWebポータルサイト等の企画、立ち上げに従事した。その後、個人事業主の業務支援を行う首都圏コンピュータ技術者株式会社システム事業本部と合併し、アスノシステム株式会社となる。現在は、全国ソフトウェア協同組合連合会、首都圏ソフトウェア協同組合等の事務局をサポートしている。